人気上昇！保育士が企業内保育所に転職するメリット、デメリット

こんにちは！ 現役保育士はなえみです（転職でホワイト園に巡り会えました！→ プロフィールはこちら)。

あなたは、保育士の転職先として今人気がある、「企業内保育所」についてご存知ですか？

企業内保育所とは、「企業が従業員の子どもを預かるために設置した保育施設」のことなんですが、

なんて、疑問に思いませんか？

今回は、企業内保育所のことを詳しく知りたい保育士の方に向けて、「企業内保育所とは」「保育士が企業内保育所に転職するときのメリット、デメリット」について詳しく解説していきますよ。

この記事を読めば、「なるほど、だから人気なのか！」と納得がいって、さらには、「転職先に考えてみようかな」なんて思うかも。

ぜひ参考にしてくださいね。

企業内保育所とは？

企業内保育所は、企業が従業員の福利厚生の一環として「社員の子どもを預かることを目的に設けた保育施設」です。

企業内保育所があることで、社員は企業内や企業の近くに子どもを預けることができ、産休・育休後も安心して仕事復帰ができますよね。

企業にとっても、「有能な人材の離職を防ぐ」「企業のイメージアップになる」というメリットがあるんですね。

企業内保育所の3つのタイプ

もともと、企業内保育所は認可外保育施設なんですが、3つのタイプに分かれています。

それは、

の３つですね。

では、一つずつ詳しく見ていきましょう。

事業所内保育所（認可保育園）

この事業所内保育所は、2015年の子ども・子育て支援新制度において、市区町村主体で行う、「地域型保育事業」の中の「事業所内保育事業」に位置づけられた企業内保育所を指します。

この施策は、待機児童解消を目的としていて、「企業の従業員の子どもだけでなく、地域の子どもも受け入れる枠を設ける」という規定があります。

そして、国の設置基準も満たし、市区町村から認可を受けることで、「認可保育園」の位置づけになるんです。

認可されると、市区町村からの補助金が下りて安定的な運営ができ、市区町村はさまざまな形で事業所内保育所の運営に関与します。

つまり、何かあったときには市区町村の対応が可能になるんですね。

このように、事業所内保育所は市区町村の関与を受けながら、高い基準を満たして安定的に運営していくので、保護者も安心して入所を希望するようになります。

つまりは、新しく保育園を作らずに、地域の待機児童の受け入れ皿を増やせるんですね。

企業主導型保育所（認可外保育施設）

企業主導型保育所は、2016年から始まった内閣府の「企業主導型保育事業」を利用した保育施設です。

国の決めた一定の基準を満たすことで、認可外保育施設でありながら、認可並みの助成金を受けられるんですね。

この施策も待機児童解消を狙っていて、助成金を出すことによって、企業が主導で保育施設を設置・運営することを支援し、子どもの受け入れ枠を増やしています。

ただ、企業主導型保育事業の基準をクリアして助成金をもらっているので、施設としての質はいい方と言えますね。

企業内保育所（認可外保育施設）

こちらは、もとからある認可外保育施設としての企業内保育所のことを指します。

認可外なので、事業所内保育所や企業主導型保育所に比べると、設置基準はゆるいですが、各自治体によって決められた設置基準はあり、それはクリアしています。

企業内保育所には助成金は出ないので、施設独自で保育やサービスを工夫して園児を獲得し、経営を成り立たせなければなりません。

逆に言うと、縛りが少ないので企業は設置しやすく、自由に工夫しながら運営できるんですね。

「事業所内保育所」と「企業内保育所」の違い

ここでは、事業所内保育所（認可）と、企業内保育所（認可外）の違いを、いくつかの項目によって表してみました。

	事業所内保育所（認可）	企業内保育所（認可外）
設置者	企業（事業所）	企業（事業所）
認可の有無	市区町村から認可されている	認可されていない
補助金の有無	区市町村からの補助金あり	補助金なし
保育の定員枠	「社員の子＋地域の子（定員の約４分の１）」とする。	「社員の子のみ」または、 「社員の子＋地域の子（割合は企業が独自に決める）」 のどちらでもよい。
対象年齢	０～２歳児	０～５歳児
保育の必要性	「保育の必要性のある子」の市区町村の認定が必要	市区町村の認定はいらず、保育の必要性がなくてもOK
入所選考	社員の子は事業所が選考、地域の子は市区町村が選考	事業所（企業）が選考
保育料	保護者の所得によって区市町村が定める。（社員の子の保育料は、地域の子のそれより安く企業が自由に設定してもよい）	事業所（企業）が独自に決める
職員	【０歳児】子ども３：職員１ 【１、２歳児】６：１ 最低２人配置※定員20人以上の施設は、すべて保育士有資格者。ただし、保健師、看護師または准看護師のみなし特例１人まで可。※定員19名以下の施設は、職員の合計数＋１人配置。職員の２分の１以上が保育士有資格者。ただし、看護師または准看護師のみなし特例１人まで可。保育士以外の職員には研修を実施。	【０歳児】子ども３：職員１ 【１、２歳児】６：１ 【３歳児】20：１ 【４歳児以上】30：１ 最低２人配置職員の３分の１以上が保育士有資格者。看護師、准看護師でも可。
保育室の面積	※定員20名以上の施設は、 【０、１歳児】 乳児室またはほふく室3.3㎡/人【２歳児】 保育室または遊戯室1.98㎡/人※定員19名以下の施設は、 【０、１歳児】 乳児室またはほふく室3.3㎡/人【２歳児】1.98㎡/人	年齢特に関係なく、保育室1.65㎡/人。 ※０歳児は、他年齢児の保育室と別区画にする。
屋外遊戯場	【２歳児】3.3㎡/人以上	特に定めなし

こう見てみると、事業所内保育所は、職員配置や施設の面で、認可外の企業内保育所よりも手厚い基準になっているのがわかります。

これらの高い基準を満たすからこそ、事業所内保育所は認可施設として認められ、補助金を受けることができるんですね。

企業内保育所の４つの設置型

企業内保育所の設置の仕方には、以下のような４つの種類があります。

単独利用型	企業が単独で設置、運営し、その企業の従業員の子どもだけを預かる
地域開放型	企業が単独で設置、運営し、その企業の従業員の子どもと周辺地域の子どもを一緒に預かる
共同利用型	企業が単独で設置、運営し、その企業の従業員の子どもだけでなく、他の企業の子どもも預かる
共同設置型	複数の企業で共同設置、運営する

企業は、上記の４つの設置型の中から企業の現状に合わせた方法で、企業内保育所を設置します。

企業内保育所の２つの運営方法

企業内保育所の運営方法は２つあります。

一つは、保育施設の設置や保育士の採用など、施設管理を含めたすべての運営を事業所が直接行う、「自社運営」です。

もう一つは、保育施設は自社で作り、保育士の採用や施設管理は専門業者に委託する、「委託運営」です。

自社運営はコストがかからない分、「企業が自ら保育サービスを考え、保育士の採用を行い、施設運営のノウハウを作り出す」という、多くの仕事を負担しなければなりません。

そして、質の良い保育所を安定的に運営するための継続的な努力が不可欠なんです。

そのような保育所を目指して熱意を持って取り組む企業は安心ですが、あまり積極的でない企業の場合は、保育士にとって働きにくい職場になる場合があります。

たとえば、保育所に何か問題が起こっても、「企業側が相談にのってくれない」「問題解決に向けて動いてくれない」ということが起きる場合があります。

これでは、保育士は仕事がしずらく困った状態になってしまいますよね。

つまり、自社運営の企業内保育所の場合は、企業が積極的に保育所運営に取り組んでいるかを見極めることが大切です。

一方、委託運営の場合、コストはかかりますが施設管理や保育士雇用、保育内容は委託業者に任せられます。

委託業者は保育事業のプロなので、そのノウハウに基づき安定的に施設を運営することができるんです。

また、事故があった場合の責任の所在は委託業者となり、企業はそのリスクを避けることができます。

このようなメリットによって、企業内保育所は委託運営型が多い傾向にあるんです。

委託運営の企業内保育所に転職する場合、保育士は委託業者に採用されることになります。

委託業者は保育の専門業者のため、保育全般に対してのフォロー体制が整っており、このような基盤があれば、保育士は安心して仕事ができますよね。

保育士が企業内保育所に転職する６つのメリット

では、保育士が企業内保育所に転職する時にどのようなメリットがあるのか、解説しますね。

それは以下の６つになっています。

給料や休暇、福利厚生がよい場合がある

企業内保育所の保育士がその企業の社員として雇われる場合は、社員と同じ給料や福利厚生となり、特に資本力がある大企業であると、社員と同様に保育士も高待遇を受けられる場合があるんです。

たとえば、就業規則がしっかりと決められているので、勤務時間が守られますし、残業したときにはきちんと手当てが出ることになります。

ちなみに、下の求人は、保育園の求人には珍しく、「土日祝日が休み」となっていて、固定休みが希望の保育士にはうれしい条件です。

また、残業した場合も、サービス残業ではなく、きちんと手当がつくようですよ。↓

一方、企業が委託会社に委託して企業内保育所を運営する場合、そこで働く保育士は、委託会社に雇用されることになり、保育士の待遇は委託会社の規定によって決まるんです。

委託会社の中には、大手で実績のあるところもあるので、そのような会社を探すと高待遇の求人が見つかりますよ。

もちろん、大企業でなくても、企業の休みが土日、祝日である場合は、企業内保育所も同様になり、保育士は土日、祝日に休めます。

また、年末年始の休みや、夏季休暇も、企業の休みと同じになるため保育士も休めます。

次の求人票にも、「企業スケジュールに沿って開園するため、完全週休2日制」となっています。

そして、「年間休日が125日」は、かなり休日数が多く、好条件の求人ですよね。↓

ただ、このような条件の良い求人は数が少ないので、見つかりにくく、すぐに埋まってしまうようです。

もし、保育士転職サイトを利用できれば、好条件の求人が出たときにはタイムリーに紹介してもらえ、忙しい保育士でも求人情報を手に入れやすいですよ。

保育士資格がなくても働けるチャンスがある

認可の事業所内保育所（定員19名以下）は、「保育士有資格者が職員の２分の１以上」となっており、認可外の企業内保育所では「保育士有資格者が３分の１以上」となっています。

つまり、どちらの施設でも、保育士資格がない人でも働けるチャンスがあるということです。

こちらは、企業内保育所の求人ですが、「無資格でもOK」となっています。定員10名程度の小さな園なので、無資格の方でも緊張せずに働けますね。↓

このように、企業内保育所では保育士資格がない方でも採用することがあり、保育士資格はないけれど、保育園への転職にチャレンジしたい方には向いていますよね。

保育士資格がない方への研修を行っている事業所もあるので、安心して働くことができますよ。

また、企業内保育所は、正社員だけでなくパートや契約社員など、さまざまな雇用形態での求人を出していることが多いです。

なので、「正社員で働こうか、それともパートにしようか」なんて、働き方に迷っていても、企業内保育所であれば最終的には好きな方を選んで応募できるので、とりあえず求人をキープしておけばいいですよね。

保護者が近くにいるので緊急時のお迎えがスムーズ

企業内保育所は、企業の中、あるいはその近隣に施設が設けられています。

そのため、子どもの発熱時や災害時に保護者との連絡が取りやすく、お迎えが比較的スムーズです。

たとえば、2011年の東日本大震災のとき、私の勤めていた認可保育園（企業内保育所ではない）では、保育士はとても大変でした。

交通機関が止まってしまい、保護者がなかなか迎えに来られず、「保育士と子どもが深夜まで園に残り、お迎えを待っていた」なんていうことがありました。

もちろん、この時はどこの園でも大変だったと思いますが、このような災害時こそ、速やかな保護者のお迎えが望まれますよね。

しかし、遠方に勤務している保護者が、災害時にすぐに迎えに来ることはカンタンではありません。

保育士は日頃から、「子どもの急な体調の悪化」や、「地震、事故などの災害」を最も心配していて、子どもを無事に保護者に返すことを最優先に考えながら保育しているんですよね。

なので、保護者との距離が近くお迎えしやすい企業所内保育所は、万が一のことを考えた時に、「子どもや保護者だけでなく、保育士にとっても安心な環境」といえますね。

大きな行事や書類作成の負担が少ない

企業内保育所の特徴として、「少人数の０～２歳児を預かっている」ということがあり、そのため、大がかりで派手な行事を行うことは少ないです。

つまり、保育士は大きな行事のための残業や持ち帰り仕事がなく、負担が少ないんです。

季節ごとのささやかな行事を行う程度であれば、保育士は心身ともにゆったりと仕事ができますよね。

さらに、施設によっては、保育計画などの書類作成が少なく、保育記録も簡単なものでいい場合もあります。

そうすると保育士は、残業や持ち帰り仕事がかなり軽減されますね。

少人数の子どもにゆったり関わる保育ができる

企業内保育所では、子どもや職員は少人数でゆったり関わる保育がしやすいです。

なので、園全体が把握しやすくアットホームな雰囲気です。

そして、たくさんの行事をこなす必要がないので、子どもたちの日常生活を充実させることに重点をおいた保育ができるんです。

「一人ひとりの子どもを丁寧に見て、関わってあげたい」「見栄えにとらわれず、子ども自身が楽しめる小さな行事を行いたい」と思う保育士には、やりがいがありますよ。

職員間の派閥争いがない

企業内保育所は小規模な施設なので、職員数が少ないです。

なので、大規模な保育園にありがちな職員間の派閥争いなどがありません。

少人数の職員なので、お互い親しむのに時間がかからず、理解を深めやすいでしょう。

たくさんの職員がいる中だとなかなか自分が出せず、人間関係に気をつかってしまうような保育士の方には、メリットといえますね。

保育士が企業内保育所に転職するときのデメリット

続いて、保育士が企業内保育所に転職する上でのデメリットをお話ししますね。

以下の6つのデメリットとはどのようなものなのでしょうか。

企業の業績に左右され、安定した運営が難しい

企業内保育所は、その企業の業績の良し悪しによって、運営の先行きが不透明な場合があります。

もしも業績不振になれば、コストがかかる企業内保育所は、真っ先に閉鎖される危険性があるからです。

また一般の保育園とは違い、企業内保育所はその年ごとに利用人数に波があります。

毎年、保育を必要とする子育て世代の社員が一定数いればよいですが、そうでないこともあり、すると企業内保育所の運営自体が非効率になってしまいます。

つまり、「企業内保育所は保育士にとって不安定な職場である」という側面があるんです。

ただ、認可の事業所内保育所であれば、市区町村から運営費にあてるための補助金を受けていますよね。

そして、認可されている安心感から入所を希望する保護者は一定数いたり、市区町村が入所する子どもを調整してくれたりします。

そのため、子どもの定員割れが少なく、安定して運営しやすいですね。

早朝から夜までのシフト制、変則勤務がある

企業の営業時間が長い場合は、保護者はシフトによって働くことになります。

そのため、保育士も早朝から夜までのシフト制をとる変則勤務となり、不規則な生活サイクルになるでしょう。

また、企業が土日、祝日に営業していれば、保護者も土日、祝日の勤務があり、保育士はそれに合わせて出勤することになります。

さらに、保護者の急な残業や勤務があれば、急な保育を受け入れなければならないこともあります。

企業内保育所は社員の福利厚生のためにあるので、社員の勤務に合わせて保育士の柔軟な対応が求められるでしょう。

もう一つ、企業内保育所は認可外施設なので、保護者のニーズに合わせたさまざまな保育サービスを行っていることが多いですよね。

そうすると、保育士は、その多様な保育サービスに対応するため、業務の負担を感じる場面があるかもしれませんね。

正社員保育士の責任負担が大きい

企業内保育所では、正社員保育士の責任や負担が大きくなりがちです。

なぜなら、一般の保育園に比べて正社員保育士が少なく、パートやアルバイト、契約社員や派遣社員などの保育士が多かったり、保育士資格のない人が働いていたりする場合があるからです。

何かあった場合に責任を取る正社員保育士の数が少ないと、一人当たりの負担は当然重くなりますよね。

さらに、このような職員バランスの職場の場合、子どもの情報共有や職員間の連携がスムーズにいかないことがあります。

すると保育中に混乱やミスが生じ、子どもに適切な援助ができなくなってしまうんです。

また企業によっては、企業内保育所の運営に関心が薄く対応が不十分な場合があり、たとえば、常に人手不足の施設もあります。

そのような職場では、保育士は保育だけでなくその他の雑務もすることになり、一人当たりの仕事量が多くなってしまうかもしれませんよね。

幼児クラスの担任ができず、スキルが身につきにくい

企業内保育所では、3～5歳児の幼児クラスの担任ができず、大勢の子どもたちをまとめたり動かしたりするスキルが身につきにくいです。

なぜなら、企業内保育所では、少人数の０～２歳児を混合で保育する場合が多く、そうすると保育は自由保育で、個々の子どもの食事、排せつ、睡眠の世話が中心になりますよね。

また、３歳児以降になると、子どもたちは一般の保育園に転園していくケースが多いため、幼児の数は少なく、クラスとして子どもたちをまとめて引っ張っていくような場面はあまりないです。

さらに、大きな行事もないので、保育士はその準備から実施までの業務を経験する機会もありません。

こういったことから、企業内保育所では、保育や行事のスキルが積み上げにくく、保育士として物足りなく感じる方がいるかもしれませんね。

保育室や設備などの環境面が不十分である

企業内保育所によっては、保育室の環境が十分に整っていない施設があります。

たとえば、

• 「保育室が狭い」
• 「施設が乳児用になっておらず、使い勝手が悪い」
• 「園庭がない」

などの条件が重なると、保育士は安全でのびのびとした保育ができず、毎日頭を悩ませることになります。

ただ、認可の事業所内保育所であれば、保育室の面積基準が高いため、認可外の企業内保育所よりも施設環境が良く、保育しやすいかもしれません。

職員数が少ないので気が合わないとつらい

小規模な企業内保育所は、職員数が少ないので、その狭い人間関係の中で、つまずいてしまうとつらいでしょう。

職員の数が多ければ、誰かしら気の合う人や、あなたを助けてくれる人がいるかもしれません。

しかし、少人数の職員の間でいったん険悪なムードになると、逃げ場がないため精神的なストレスが一気に増す可能性があります。

企業内保育所の求人を探すときのコツと注意点

企業内保育所の求人を探すときは、その種類を理解した上で、個々の企業内保育所の方針や特徴、求人内容をよく見ることが大切です。

たとえば、事業所内保育所（認可）と、企業内保育所（認可外）とでは設置基準が違うので、働く環境や雇用条件が変わってきますよね。

さらに、認可・認可外にかかわらず、個々の企業内保育所の特徴によっても、働く環境や働き方は違います。

なので、個々の企業内保育所について情報を集めたり、園見学をしたりして、自分の目で確かめることが重要なんですね。

たとえば、「保育室や施設内外の様子」「職員数と預かる子どもの比率」「他の職員の職種と雇用形態」などに注目し、実態を把握してください。

そうすることで、実際に自分がその中で勤務する姿が想像でき、合っているかどうかを判断しやすくなりますよ。

また、デメリットの中で述べたように、企業内保育所は、保育士がキャリアアップする職場になりにくい場合があります。

あなたが今後、保育士としてどのようにキャリアを積んでいきたいかを考え、企業内保育所への転職がマイナスにならないように気をつけてくださいね。

私が思うに、企業内保育所は、「新卒の保育士の就職先」というより、「保育経験のある保育士の転職先」として向いています。

たとえば、「以前保育士として働いていたけれど、ブランクがあって再就職先を探している」という方です。

なぜなら企業内保育所は職員が少人数なので、どの職員も一人前の仕事ができる状態が望ましいからです。

ブランクのある保育士の方であれば少なくとも保育経験があるので、保育経験が全くない方よりも短期間で戦力になりますよね。

また、ブランク保育士にとっても、少人数の子どもを預かる事業所内保育所であれば、ゆったりとした現場で保育が始められ、仕事の感覚を取り戻せますよね。

企業内保育所の求人の探し方

企業内保育所は施設自体がそれほど多くないので、よい求人にめぐり合うことはなかなか難しいんです。

また、保育士の転職先として人気があるため、良い求人には応募者が多く集まり、高倍率になりがちです。

企業内保育所の求人は、求人誌やハローワークにはあまり出ておらず、保育士転職サイトが一番効率よく見つけられます。

条件の良い企業内保育所の求人は応募者が殺到してしまうため、保育士転職サイトが非公開求人として取り扱っていることが多いですね。

企業内保育所の求人情報をいち早く知りたい方は、保育士転職サイトに登録しておくとよいですよ。

まとめ

企業内保育所は、企業の社員の子どもを預かり小規模で運営しているところが多く、一般の保育園とは違った特徴を持っていましたね。

たとえば、一人一人の子どもにていねいに向き合う保育ができるところは、保育士であれば誰でも理想とする保育ですよね。

なので、「もっとゆとりをもって子どもと関わりたい」「行事よりも普段の遊びを充実させたい」と思うのであれば、企業内保育所は注目すべき転職先とでしょう。

ただし、企業内保育所は、「少人数の乳児のお世話をしているだけ」となってしまう場合があり、大規模な園よりは負担が少ないかもしれませんが、「保育士としてのキャリアをどう作りたいのか」をよく考えた上で選ぶとよいですね。

さらに、個々の企業内保育所によって、保育環境や待遇が大きく違うので、確かな情報を手に入れて検討することが大切です。

保育士転職サイトであれば、園ごとの詳しい情報をつかんでいるので、ぜひ活用しながら、あなたに合う企業内保育所を見極めてくださいね。